リノベーション　新潟市は断熱性能が必要です!

日本の住宅のつくりは、古来から冬の寒さに重点をおいておらず、冬場、血圧や脈拍の急激な変動で心臓や血管の疾患が起こる「ヒートショック」が問題となっています。

鎌倉時代末期の吉田兼好の随筆「徒然草第55段」にも「家のつくりやうは夏を旨（むね）とすべし」と書かれています。

しかし、時代は進み暖房器具が進歩するにつれ、居室と廊下、浴室、トイレなどとの温度差が問題になってきました。

急激な体温変化で引き起こされる「ヒートショック」などを防止するには、居室だけでなく、住宅全体の温度差を少なくすることが重要です。

新潟市でも、ここ数年冬の寒さが厳しく、最低気温がマイナス5～6℃まで下がるということもあり、「ヒートショック」の危険性も増していると言えます。

ヒートショックの危険性から家族を守るには、家全体の高い断熱性能を実現することで、住む人の身体への負担を減らし、より健康的に暮らすことができるようにすることが大切なのです。

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新潟市の断熱リフォーム（断熱改修）について

断熱改修には様々な方法があります。

ここでは、断熱リフォーム（断熱改修）の種類や費用・工期・工事内容について、その効果や注意点なども踏まえ、今まで軽視されがちであった断熱についての理解を深めていただきたいと思います。

耐震性能には、『耐震等級1～３』という基準があり、「耐震等級３」の性能評価を受けている建物を選べばいいという指標がありますのでわかりやすいのですが、断熱性能については、新潟市でフルリノベーションをお考えの方も、優先順位の中では、低いように感じます。

しかし、新潟市での生活には断熱性能こそ最重要と言っても過言ではありません。

ＹKKＡP社の資料を見てもわかる通り、住む前のこだわりは、1位：価格、2位：間取りに対して、住んだ後の不満ランキング1位が暑い、2位が寒い、3位が結露となっています。

確かに住む前は、予算ありきでのフルリノベーションとなりますので、価格は重要な要素でしょう。

しかしながら、その建物で毎日暮らしていくわけですから、快適に生活を送るためには、「夏涼しく冬暖かい建物」であることが前提になるわけです。

これら住んだ後の不満ランキングTOP３は、すべて断熱性能の低い建物にしてしまったことが原因となっています。

そもそも断熱性能の目的とは何でしょうか？

第一に室内の温度差を減らすことで一年中快適に過ごせる「快適性」です。

冷暖房をつけている部屋とつけていない部屋での温度差がヒートショックの原因になりますが、しっかりと断熱された建物は、温度差がなく快適な居住環境を作りますので良い事づくめです。

断熱化で冬の寒さから室内の温度を暖かく保ち温度差がなくなることで、体温の低下も防ぎ免疫低下を低減することができますし、夏の暑さに対しても断熱化することで熱中症のリスクも低減することができます。

これまで多くの施主様のリノベーションをさせていただく中で、当初は予算の話が中心ですが、お引渡し後に施主様とお会いすると、一番良くなったと実感されているのがこの快適性です。

しかしながら、デザインのように目に見えないのがこの「快適性」ですので、施工する我々も施主様にきちんと説明をして、最優先にしていただきたいと考えています。

第二に「省エネルギー性と経済性」です。

断熱と省エネは密接な関係にあります。

平成28年の省エネ基準では、居住地域ごとに建物の断熱性能と一次エネルギー（冷暖房・換気設備・照明・給湯）の消費量に基準が定められました。

建物の「外皮平均熱貫流率」と「冷房期の平均日射熱取得率」を各地域ごとに定め、冬の寒さ夏の暑さに耐える断熱性能があるのか？夏の日射を遮る性能があるか？の基準値が設けられています。

外皮平均熱貫流率（UA値）とは、住宅の内部から床、外壁、屋根（天井）や開口部などを通過して外部へ逃げる熱量を外皮全体で平均した値で、値が小さいほど熱が逃げにくく、省エネルギー性能が高いことを示します。

平均日射熱取得率（ηA値）とは、住宅にどのくらいの日射熱が入るかを表した数値で、数値が大きいほど日射熱が住宅内に入ることを表します。
季節によって日射の強さや太陽の高さが異なるため、冷房期（ηAC値）と暖房期（ηAH値）をそれぞれ計算します。

新潟市は気候区分5地域です。

新潟市で断熱等級4以上にするには、UA値0.87以下、ηA値0.3以下を求められ、冬の暖房費・夏の冷房費を抑えることができるということです。

YKKAP資料より

年間を通じて家庭で消費されるエネルギーの約25パーセントは冷暖房が占めている事実をご存知でしょうか？

札幌と新潟の冬の光熱費を比較してみましょう。

光熱費・・・電気代、ガス代、灯油代の合計です。家計調査の電気代、ガス代は使用月ではなく支払月の結果です。

家計調査上での冬は12月から3月までを指しています。電気代・ガス代は使用から支払いまで間があるため、1月から4月を指します。

新潟の方が札幌に比べ温かいのになぜ平均光熱費が変わらないのか？

それは、家の断熱に対する考え方が違うからです。

しっかりと断熱化された建物は、最低限の基準が強化された平成4年基準以前の断熱性能の住宅に比べ、年間の冷暖房費用を約1／3以下に抑えることができます。

つまり、断熱性能を高めた住まいほど、冷暖房費が少なくてすむので「省エネルギー」と「経済性」を兼ね備え、なおかつ健康で快適に暮らすことができるということです。

しっかりとした断熱性能へと性能向上リノベーションをする場合、初期には断熱リノベーション費用がどうしてもかかります。

しかしながら、断熱性能にかけた費用が光熱費の削減によって15年以内に回収できますので、快適性の為にもできる限り費用を充填しておきたいポイントとなります。

第三に「結露の防止」です。

結露には表面にできる「表面結露」と壁の内部などにできる「内部結露」があります。

冬の暖房で室内の窓ガラスが濡れるのは「表面結露」です。

湿った暖かい空気が冷たい壁や天井などに触れて露を結ぶ現象で、これを防ぐには高性能の断熱材で壁面などの温度を下げないことがポイントになります。

また、「内部結露」は、室内の水蒸気が壁の内側などに入り込んで発生するため気付きにくく、ふき取ることもできません。

そのまま放っておくと、住宅の構造材や外壁までも腐らせる恐ろしい被害を招きかねません。

日本の住宅の寿命が30年と言われている原因のひとつがこの結露だと言っても過言ではありません。

壁内結露により断熱材にカビが発生している

壁内結露により木材腐朽菌が発生して柱が腐食している

目に見えない壁の中で、これらの写真のような現象が起こっているかもしれないのです。

そのためには断熱性と防湿性を兼ね備えた断熱材の使用が必要になります。

しっかりとした断熱性能の建物へと性能向上リノベーションをすることは、建物を長持ちさせることにもつながりますので、結果として費用を充当しておきたいポイントとなることがお分かりいただけるかと思います。

断熱の必要性についてお分かりいただけましたか？

それでは、日本における「断熱」の考え方についてお話していきます。

1.　日本の断熱に関する考え方は遅れています。

日本の建物は、なぜ夏暑く、冬寒い家なのか？

今現在新築されている建物の多くもこの現状は変わっていません。

新築なのに、30年前と同じような断熱環境の家も少なくないのです。

リノベーションをされる方も、それが当たり前だと思っているのか、断熱を最重要ポイントとしてとらえている方は多くありません。

日本では、昭和55年に省エネ基準が制定されて以来、4回の改正を得て現在に至っておりますが、4回目の改定の平成25年改正省エネ基準を2020年に最低限達成する基準として義務化される予定でしたが、努力義務として見送りされた経緯があります。

しかしここにきて大きな変化も起きております。2022年4月より断熱等級5が新設され、2022年10月より断熱等級５・6・7が新設されました。とりわけ、断熱等級6・7は、これまでの断熱等級4と比べてはるかに高いレベルの断熱性能を求められるようになります。

実際、日本は、省エネへの対応が諸外国の中でも最も遅れている国で、暑さの7割、寒さの6割の原因とされる窓の性能基準で見てみると、発展途上国レベルであることが理解できます。

断熱の先進国ドイツでは、窓の断熱性能の基準を法律で定めています。

ドイツは国内全土でU≦1.3と定められています。このUは熱貫流率と言い、この数値が小さいほど断熱性能が高い窓であることを表します。

アメリカは地区によりますが、U≦1.98、中国ではU≦2.0（北京）です。

さて、日本の場合はどうでしょうか？

残念ながら、日本では最高基準でもU≦2.33、しかもこれには法規制がありません。。

そして標準的に流通しているアルミサッシの断熱性能が、U=4.65が一般流通されているのが現状です。

窓一つとっても諸外国と比較して、いかに日本が大きく遅れを取っているのかがお分かりいただけるのではないでしょうか。

昨今はようやく断熱サッシの開発も進み始め、サッシメーカー各社が、断熱性能の高いサッシを次々と発表してきております。

日本には拘束力のあるサッシの基準がない事はお話ししましたが省エネ基準にも同様の事が言えます。

先の表で解説しました「次世代省エネ基準」という1999年（平成11年）に定められたH11基準が、いまだ住宅業界ではスタンダードとなっている現状をまず押さえておきましょう。次世代となっている為、聞こえが良いですが時代遅れの何物でもありません。

また、同年の1999年（平成11年）に「住宅の品質確保の促進等に関する法律」が制定され、住宅性能表示制度が始まり「断熱等性能等級」と「省エネ基準」の関係は次のように定められました。

等級２：昭和55年（旧省エネ基準）基準相当

等級３：平成４年（新省エネ基準）基準相当

等級４（最高等級）　：平成28年（建築物省エネ法基準）基準相当

ここで注意をして欲しいのが、よく目にする「断熱等性能等級４（最高等級）の高断熱住宅」という文言ですが、先進国の中で最低水準の省エネ基準レベルをクリアしているのに過ぎず、決して高断熱と言えるレベルではないので、同様に注意が必要です。

つまり約40年の間で4回の省エネルギー基準の改正を経てもなお、日本の家は世界最低水準の省エネルギー（断熱性）である前提を知っておく必要があるのです。サッシにおいてもアルミのペアガラスで施工すればよいと考えている施工会社が多数おります。

新築や注文住宅の世界でこのような断熱レベルとなっている現状ですので、リフォームにおいては、まさに無法地帯と呼べるほどであり、局所的なリフォームであればまだ良いものの、家全体のフルリフォームやリノベーションにおいて、断熱を軽視した建物としっかりと断熱改修をおこなった建物では、天と地ほどの差が出てしまう結果となりますので注意しましょう。

実際に某大手リフォーム会社の断熱仕様をお聞きしたところH4年の新省エネ基準を標準仕様としていると明確な答えを頂きました。

これでは夏暑く冬寒い建物となってしまうわけです。

以上のことから、自然派ライフ住宅設計㍿では、耐震性能だけでなく、断熱性能も併せて向上させるようなフルリノベーションをおすすめしているのです。